家族が亡くなったら、すぐに行わなければいけないのが、葬儀の手配です。初めて葬儀を手配する場合は、「葬儀は亡くなってからいつ行えばいい？」「葬儀は何日後に行うのがいい？」と迷うかもしれません。
葬儀は、亡くなってから何日後に行うのが一般的なのでしょうか。
ここでは、一般的な葬儀の日程や決め方、配慮すべき点などについて解説します。
今日亡くなった場合は2日後に葬儀を行う
葬儀を行う日程に決まりはありませんが、亡くなった1日後に通夜、2日後に葬儀・告別式を執り行うことが一般的です。
すぐに葬儀を行う理由は、ご遺体の状態を維持する必要があるからです。ただし、日本の法律では、基本的に死亡後24時間以内の火葬は禁止されているので、早くても火葬は24時間以上経過してからでなくてはなりません。一部の地域を除いて、基本的には葬儀・告別式の後に火葬するため、お通夜や葬儀・告別式の日程は、火葬の日程にあわせて24時間以上経過した後に設定します。
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亡くなった時間帯や時期によっては日程をずらす
亡くなった時間帯や時期によっては、2日後に葬儀を行わないことがあります。ご家族や僧侶、火葬場のスケジュールなどによって日程を調整するのは、主に以下のようなケースです。
深夜に亡くなった場合
深夜に日付が変わってからご家族が亡くなった場合は、亡くなった当日の夜に通夜、翌日に葬儀・告別式を行うこともあります。基本的に葬儀社は24時間対応しているので、深夜であってもご遺体の搬送や安置、葬儀の手配は可能です。
ただし、ご家族や葬儀社、火葬場の状況により葬儀の準備に時間がかかる場合や、遠方から参列する親族が多い場合などは、通例どおり亡くなった1日後以降に通夜、2日後以降に葬儀・告別式とすることもあります。
早朝に亡くなった場合
ご家族の亡くなった時間帯が早朝の場合、当日の夜に通夜、翌日に葬儀・告別式を行うことも可能です。ただ、故人が朝に亡くなって当日中に通夜を執り行うことになると、準備が慌ただしくなり、ご遺族の負担が大きくなります。そのため、通例どおり亡くなった1日後以降に通夜、2日後以降に葬儀・告別式を行うケースが一般的です。
年末年始に亡くなった場合
年末年始にご家族が亡くなった場合の葬儀は、1月4日以降に行うことが一般的です。これは、年末年始の12月30日から1月3日は、火葬場が休みになっていることが多いためです。さらに、年末年始は、法要や挨拶回りなど僧侶の繁忙期にあたります。そのため、年末年始の葬儀を希望しても、僧侶の都合があわないかもしれません。
また、一般的に葬儀の日程は、お正月のめでたい時期を避ける傾向があるため、年末年始に亡くなった場合は、1月4日以降に行います。
亡くなってから1カ月後に葬儀を行ってもいい？
火葬を行う期限は法律で定められていないため、亡くなってから1カ月後に葬儀を行っても問題はありません。ただし、葬儀までの期間が長くなるほど、ご遺体の状態を維持することが難しくなります。そのため、葬儀まで日数を空ける場合は、ご遺体が傷まないような対策が必要です。葬儀社の保冷機能のある安置場所での保管は1週間程度が限界で、それ以降はエンバーミングを施す必要があります。
エンバーミングとは、ご遺体を衛生的に保つために、防腐、殺菌、修復処理、化粧などを施す処置のことで、ドライアイスなしで最大50日間ご遺体の保存ができます。ご遺体の表面的な処置をする死後処理（エンゼルケア）や死化粧とは違い、エンバーミングは、エンバーマーといわれる有資格者のみが行うことのできる処置です。火葬までに時間がかかる場合や、海外で亡くなって国内へご遺体を航空機で搬送する場合のほか、お別れまでの期間を延ばしたい場合などに選ばれます。
葬儀社のセットプランには、通常2日分など一定期間のご遺体の安置にかかる費用は含まれていますが、それを超えると日数分の追加費用が必要です。また、エンバーミングを施すとドライアイスなどで保冷する必要はなくなりますが、処置費用は15万〜25万円程度かかります。
なお、葬儀の日程を遅らせる場合であっても、死亡届は死亡の事実を知った日から7日以内に役所へ提出する必要があるので注意しましょう。また、必要な手続きを行わず、ご遺体を放置したままだと死体遺棄罪になる可能性があります。
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友引の日に葬儀を行ってはいけない？
「友引の日に葬儀を行ってはいけない」と聞いたことがある方もいるかもしれませんが、友引の日に葬儀を行ってはいけないという決まりはありません。
友引とは、中国から伝わった占いを起源とする「六曜（ろくよう）」の1つで、その日の吉凶を占う指標のようなものです。本来は勝負事などが引き分けになるという意味を持ちますが、「友引」という字が、友を引きよせることを連想させるため、日本では「故人が友を一緒にあの世に引き込んでしまう」として友引の日の葬儀を避ける風習がありました。しかし、仏教は六曜の意味や時間の吉凶とは関係がありませんので、気にならなければ友引の日に葬儀を行っても問題ありません。ただし、友引の日は葬儀が少ないことから、火葬場の定休日になっていて、火葬ができない場合もあります。
また、ご年配の方などの中には、縁起の悪い友引の日の葬儀を避けたい場合もあるので、ご親族ともめないようにするには、友引の日に葬儀を行うことは避けたほうがよいでしょう。
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葬儀の日程の決め方
一般的に、葬儀の日程は故人が亡くなった日の2日後ですが、実際の日程調整にあたっては考慮すべき点がいくつかあります。葬儀の日程を決める際には、主に以下の点を考慮する必要があるでしょう。
葬儀社や火葬場の予定で決める
葬儀の日程を決めるときには、まず、葬儀社や火葬場の予定を確認することが必要です。葬儀の日程だけを先に決めても、依頼したい葬儀社がその日に対応できなければ、葬儀を執り行うことができません。火葬場についても同様で、希望する日に空きがなければ火葬ができず、必然的に葬儀の日程も変更せざるをえません。特に、火葬場の繁忙期にあたる冬場や、火葬場の数が少ない都市部などでは、葬儀や火葬までの日程が亡くなってから1週間後になることもあります。
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亡くなった時間帯や時期で考える
深夜や早朝、年末年始など、ご家族が亡くなった時間帯や時期で葬儀日程を決めるのも1つの方法です。例えば、深夜や早朝に亡くなった場合は、通例どおり亡くなった翌日に通夜、翌々日に葬儀・告別式としても問題ありませんが、日付が変わった深夜の場合は亡くなった当日にしたり、早朝の場合は1日後ろに倒したりすることもあります。葬儀社と相談の上、火葬場や僧侶、参列者の都合なども考慮して葬儀の日程を決めましょう。
僧侶の予定にあわせる
葬儀の日程を決める際には、僧侶の予定も確認する必要があります。例えば、お盆やお彼岸、年末年始などは、僧侶にとっての繁忙期にあたります。葬儀を菩提寺に依頼したい場合などは、僧侶のスケジュールがあわず、希望する日程で葬儀を行えないかもしれません。
親族や参列者の状況にあわせる
葬儀の日程調整にあたっては、葬儀に参列してほしい親族の都合も配慮しましょう。遠方に住んでいる親族が多かったり、旅行中や出張中の親族がいたりする場合は、無理なく参列できるように葬儀の日程を後ろにずらすこともあります。また、できるだけ故人を見送ってほしい方がいるのであれば、早めに日程の相談をすることも大切です。
葬儀を行うにはまず葬儀社へ連絡する
葬儀は、亡くなった翌日に通夜、翌々日に葬儀・告別式を執り行うことが一般的です。通例どおり亡くなった翌々日に葬儀を行うには、迅速な手配が必要になります。ご家族が亡くなった場合は、まず葬儀社へ連絡し、ご遺体の搬送や安置の手配と、斎場や火葬場の予約状況の確認を行いましょう。
大切な家族が亡くなった悲しみと不安の中、迅速に葬儀社を決め、葬儀日程を調整するのはご遺族にとって大変な作業です。いざというときに落ち着いて行動できるように、葬儀社の事前相談を活用し、葬儀に関する疑問を解消しておくと安心です。
家族葬のらくおう・セレモニーハウスなら、葬儀にまつわるお電話での事前相談を24時間365日、無料で受け付けています。メールや対面でもご相談いただけますので、お気軽にお問い合わせください。
よくある質問
Q1.葬儀は亡くなってから何日後に行いますか？
一般的に、葬儀は亡くなってから2日後に行われます。具体的には、ご家族が亡くなった翌日に通夜、翌々日に葬儀・告別式という流れになります。なお、日本の法律では死亡後24時間以内の火葬が原則禁止されているため、亡くなった当日の火葬はできません。
Q2.葬儀を行ってはいけない日はありますか？
死後24時間後以降に火葬するという決まりを守れば、葬儀を行ってはいけない日はありません。六曜の友引の日は「故人が友をあの世に引き込んでしまう」として葬儀を避ける風習はありますが、友引の日に葬儀を行ってもマナー違反にはあたりません。ただし、友引は火葬場の定休日になっていることが多いので、火葬ができないこともあります。
Q3.早朝に亡くなった場合、葬儀はいつですか？
故人が早朝に亡くなった場合は、亡くなった当日の夜に通夜、翌日に葬儀・告別式を行うことがあります。ただ、亡くなった当日は慌ただしく、準備に負担がかかることから、通常どおり亡くなった翌日に通夜、翌々日に葬儀・告別式を行うケースも少なくありません。深夜日付が変わってから亡くなった場合も同様です。葬儀社と相談の上、火葬場や僧侶、参列者の都合などを考慮しながら日程を決めるとよいでしょう。
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