葬儀で起きやすいトラブルは？巻き込まれないための対処法を解説

葬儀は故人をお見送りする場ですが、トラブルが起きることもあります。ご臨終後は短期間で葬儀の準備を進めなければならず、その慌ただしさがトラブルを招く要因になることもあるので注意が必要です。
トラブルに巻き込まれないようにするには、どうすればいいのでしょうか。
ここでは、葬儀で起こりうるトラブル例と対処法、トラブルを回避するための方法などについて解説します。

家族葬のらくおう・セレモニーハウスに事前相談する

葬儀で起こりうるトラブルと対処法

大切な家族が亡くなった直後は、精神的にも身体的にも余裕がありません。また、慣れない葬儀の準備や進行にあたっては、不安や疑問が生じやすいものです。このような影響から、葬儀の際にはさまざまなトラブルが起こることがあります。
まずは、葬儀で起こりうるトラブルの例をその対処法とともに見ていきましょう。

葬儀の進め方で親族や菩提寺に反対される

近年では家族葬や一日葬など葬儀の種類が多様化しており、一般的な葬儀とは異なる形式が選ばれるケースも増えてきました。しかし、葬儀に対する考え方や風習は、地域や年代などによって違いがあり、親族すべてが同じ考えとは限りません。例えば、最近ニーズが高まっている家族葬なども、親戚や近所付き合いを重んじる親族などから反対される可能性があります。

親族間のトラブルを避けるには、喪主と親族の代表者を決め、葬儀の種類について事前に話し合うことが大切です。場合によっては、喪主から親族へ個別に説明をすることも必要になるかもしれません。

また、通夜を省略する一日葬や、火葬のみを行う直葬・火葬式を選んだ場合、親族だけでなく菩提寺ともめる原因になることもあります。特に直葬・火葬式は、通夜や葬儀・告別式といった宗教儀式を行わずに直接火葬場で故人とお別れをする葬儀形式なので、菩提寺によっては納骨を断られる可能性があります。

いずれにしても、菩提寺に連絡せずに葬儀形式を決めてしまうと、後々のトラブルを招きかねません。菩提寺がある場合は、希望する葬儀の種類について、事前に相談しておくことが大切です。

葬儀の参列者の人選を親族や知人などに反対される

最近では、家族だけなど故人と近しい人だけでゆっくりと見送りたいというニーズから、家族葬の需要が高まっています。家族葬とは、家族や親戚など近親者のみで小規模に行う葬儀形式です。参列者の範囲が限られるため、「故人とのお別れに参加したかった」という親族や知人などともめるケースがあります。

ご遺族の立場としても、家族葬でお声がけする範囲をどこまでにするかは、判断が難しいところです。基本的には故人と親しかった方など、お呼びするかどうか迷った場合はお声掛けをした方が安心です。特に相続人の場合は、勝手に決めたなどともめないようにするためにもお声掛けしたほうがよいでしょう。

なお、訃報を目にした方が葬儀にかけつけてしまうなどのトラブルを避けるため、家族葬にお呼びしない方に対しては、訃報は葬儀後に送るのが一般的です。参列者への対応などは葬儀社に相談するのもおすすめです。

葬儀社の請求額が見積もりよりも高額になっている

葬儀社との間で、料金を巡ってトラブルになることもあります。よくあるのが、葬儀後に請求された金額が見積もりよりも高額になっているケースです。原因としては、「オプションで追加費用が加算された」「見積もりの内訳を見落としていた」などが考えられます。

ご臨終後は、短時間で慌ただしく葬儀社を手配する必要があるため、見積もりを取っても細かい内訳や金額にまで意識が向きにくいかもしれません。葬儀社を選ぶ際には、基本プランだけでなく、追加料金が発生する条件や金額についても確認することが必要です。

追加料金が発生するケースとして、祭壇の飾りなどを豪華にした場合のほか、ご遺体を搬送する距離が長くなったり、安置期間が長くなってドライアイスが追加で必要になったりすることが挙げられます。いざというときに落ち着いて内容を確認できるように、葬儀社の事前相談などを利用して葬儀費用の疑問点を解消しておくのもひとつの方法です。もし葬儀社と料金トラブルになり、話し合いでの解決が難しい場合は、地域の消費生活センターや消費生活相談窓口へ連絡しましょう。

葬儀社のサービス内容がイメージと異なる

葬儀社とのトラブルは費用に関するものだけではありません。実際の葬儀の内容が、事前に案内されていたサービス内容と異なり、トラブルに発展するケースもあります。契約時に葬儀社から十分な説明がないともめる原因になるので、わからないことはその都度質問して確認しておきましょう。

また、葬儀社から説明を受けて理解したつもりでも、事前のイメージと実際の葬儀内容が食い違うことも考えられます。祭壇の飾り、花の数、返礼品や食事内容などは、葬儀社任せにせず、実際の内容を当日確認することも大切です。

葬儀社によっては、スタッフの対応が淡々としていたり、親身になっていないと感じたりして、不信感が募ることもあるかもしれません。葬儀社の事前相談を活用して、スタッフが親身に対応してくれるか、信頼できそうかなどを確認しておくと安心です。

葬儀でのトラブルを回避するには？

上述したように、葬儀ではさまざまなトラブルが起こる可能性があります。ここからは、葬儀でのトラブルを避けるための対策についてご紹介します。

葬儀でのトラブルを避けるための主な対策
・故人に遺言やエンディングノートを残してもらう
・複数の葬儀社で見積もりを取り、追加料金の条件を確認する
・葬儀社の事前相談を活用する

故人に遺言やエンディングノートを残してもらう

葬儀のトラブルを避ける方法のひとつが、故人に遺言やエンディングノートを残してもらうことです。エンディングノートとは、終活の一環として、自分が亡くなった後に備えてまとめておくノートで、家族へのメッセージや資産に関する情報、葬儀に対する考え・要望などを記すことが一般的です。

葬儀に関する親族や知人とのトラブルの多くは、故人の希望がわからないことに起因します。故人がいない状態で葬儀形式などを決めようとすると、それぞれが自分の考えを主張し、意見がまとまらないことも少なくありません。

終活の一環として、あらかじめ遺言やエンディングノートなどに葬儀の希望をまとめてもらえば、いざというときにもスムーズです。エンディングノートには、葬儀の方針のほか、参列者の範囲や亡くなった後の対応、納骨方法、相続のことなど、幅広くまとめてもらうとよいでしょう。ただし、エンディングノートには法的拘束力はなく、あくまで故人の意向になります。

複数の葬儀社で見積もりを取り、追加料金の条件を確認する

葬儀社との料金トラブルを避けるには、複数の葬儀社から見積もりを取るのがおすすめです。葬儀にかかる費用は、葬儀の種類や規模によって大きく変わります。また、同じような葬儀プランであっても、実際にかかる費用は葬儀社によって差があります。

葬儀社のWebサイトに料金が掲載されている場合でも、きちんと見積もりを取り、金額や項目に異なる点がないかチェックしましょう。葬儀社によって基本プランに含まれる内容は異なるため、内訳の記載や、追加料金が発生する条件なども、細かく確認する必要があります。見積書を見てわからない点があったときは葬儀社に確認し、葬儀を行うまでにクリアにしておくことが大切です。

なお、入院中など病院で亡くなった場合は、病院から葬儀社を紹介されることがありますが、断っても問題ありません。

葬儀社の事前相談を活用する

人生の中で、何度も葬儀を取り仕切る経験をする方は少ないものです。一般の方にとっては、葬儀の種類や内容、費用相場などはなじみがなく、不安も大きくなりがちです。葬儀のトラブルを回避するためにも、葬儀社の事前相談を活用し、葬儀の種類や費用相場などを知っておくと安心です。

一般的な仏式の葬儀では、故人が亡くなった翌日に通夜、翌々日に葬儀・告別式を執り行います。また、病院で亡くなった場合、病院内の霊安室を利用できるのは基本的に数時間程度なので、急いで葬儀社を決め、ご遺体の搬送を依頼する必要があります。いざというときに焦って葬儀社を決めると、トラブルを招く可能性が高くなるので注意が必要です。

葬儀社の事前相談で、よくあるトラブルの例などを聞いておけば、準備や心構えもできます。葬儀社によっては、対面での事前相談の際に実際に斎場を見学できることもあります。無料の会員登録をすると葬儀費用が割引になる葬儀社もあるので、上手に事前相談を活用しましょう。

家族葬のらくおう・セレモニーハウスに事前相談する

葬儀の契約はクーリング・オフができない

商品やサービスの契約の中には、クーリング・オフが可能なものがあります。クーリング・オフとは、いったん契約をした後でも、一定期間内なら申込みの撤回や契約解除ができる制度です。特定商取引法では、クーリング・オフができる取引と期間に定めがあり、訪問販売や電話勧誘販売、特定継続的役務提供、訪問購入などの場合は、申込みから8日以内であれば適用されます。

しかし、葬儀の契約はクーリング・オフの対象外です。キャンセルはできたとしても、それまでにかかったご遺体の搬送代など実費分は請求されます。後になって「こんなはずではなかった」ということにならないために、葬儀を契約する前には、見積もりや追加料金がかかる条件、サービス内容などをしっかり確認しましょう。
なお、互助会の契約は、基本的に加入申込日を含む8日以内であればクーリング・オフが可能です。

葬儀でのトラブルは事前相談と終活で対策しよう

葬儀にあたっては短時間で多くのことを決めなければならず、準備も慌ただしくなりがちです。そのため、つい確認や連絡を怠ってしまい、トラブルに発展することがあります。また、葬儀に関する決まりを知らなかったために、トラブルを招いてしまう可能性もあります。トラブルを回避するには、故人に終活をしてもらうほか、ご遺族が葬儀への理解を深めることも大切です。葬儀に関する疑問を解消し、知識を深めるには、葬儀社への事前相談がおすすめです。
家族葬のらくおう・セレモニーハウスなら葬儀にまつわるお電話での事前相談を24時間365日、無料で受け付けています。メールや対面でもご相談いただけますのでお気軽にお問い合わせください。

家族葬のらくおう・セレモニーハウスに事前相談する

よくある質問

Q1.葬儀で起こりうるのはどんなトラブルですか？

葬儀のトラブルでよく起こるのが、葬儀の種類や参列者の範囲に関して、親族や知人に反対されるケースです。また、直葬・火葬式などの葬儀形式を選んだために、菩提寺に納骨を断られるなどのトラブルになることもあります。そのほか、葬儀料金やサービス内容をめぐって、葬儀社とトラブルが起こる場合もあります。

詳しくは「葬儀で起こりうるトラブルと対処法」をご確認ください

Q2.葬儀の契約はクーリング・オフできますか？

葬儀の契約はクーリング・オフの対象外です。キャンセルが可能な場合でも、それまでにかかったご遺体の搬送代などの実費分が請求されます。なお、互助会の契約は、基本的に申込みから8日以内であればクーリング・オフが可能です。

詳しくは「葬儀の契約はクーリング・オフができない」をご確認ください

Q3.葬儀でのトラブルを回避する方法は？

葬儀でのトラブルを避けるには、遺言やエンディングノートに、故人の葬儀に対する思いをまとめてもらうのがおすすめです。終活の一環として葬儀の希望をまとめてもらえば、親族間などのトラブル回避に役立ちます。また、複数の葬儀社から見積もりを取って費用や追加料金がかかる条件などを細かく確認したり、葬儀社の事前相談を活用して疑問点を解消したりすることも大切です。

詳しくは「葬儀でのトラブルを回避するには？」をご確認ください