ご葬儀のこと
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葬儀まで最短何日かかる?亡くなってからの日数の目安を解説

葬儀まで最短何日かかる?亡くなってからの日数の目安を解説
家族が亡くなってから葬儀までの日数はどのくらいで、どのような流れで葬儀日程が決まるのかなど、気になる方は多いでしょう。ご逝去から葬儀を行うまでの最短日数は1〜2日ですが、葬儀日程を決める際には、火葬場の空き状況などさまざまな要素が関係してくるため必ずしも最短で行えるとは限りません。
今回は、葬儀までにかかる日数の目安や葬儀の日程を決める際に考慮すべきことを、注意点を交えて解説します。ご逝去から火葬までの流れについても触れていますので、ぜひ参考にしてください。
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亡くなってから葬儀までの最短日数は1~2日後
一般的な葬儀の場合、亡くなった翌日に通夜、2日後に葬儀・告別式及び火葬を行うのが最短の流れになります。ただし、お通夜を省略する一日葬の場合は、亡くなった翌日が葬儀・告別式及び火葬となることもあります。ここで注意しなければならないのが、日本では「死後24時間以上経過しないと火葬ができない」と法律で定められていることです。そのため一日葬であっても、死亡時刻によっては、最短の葬儀日程が亡くなった2日後になることもあります。
しかし、ここまでお伝えしてきたのはあくまで最短日程であり、実際の葬儀日程は、火葬場の予約状況、斎場の予約状況、僧侶のご都合、ご遺族のご都合など、さまざまな要因によって決められているため、亡くなってから葬儀までの日数はケースによってなります。ただ目安としては、亡くなってから3~5日程度で葬儀を行うケースが多いようです。もちろん火葬場の予約が取れないなどの事情から、これよりもさらに遅くなることも考えられます。
通夜、葬儀・告別式、火葬の流れ
家族が亡くなったら、お通夜、葬儀・告別式、火葬の順で儀式が執り行われますが、葬儀の種類によっても流れや、かかる日数が異なります。葬儀には、二日にわたって儀式が執り行われる二日葬(一般葬や家族葬)と、お通夜を省略して一日で済ませる一日葬、あるいはすべての儀式を省略して直接火葬場でお別れをする直葬・火葬式といった種類があります。また、家族葬は参列者の範囲を親族など近しい人に限定して執り行う葬儀になりますが、二日葬と一日葬のどちらかを選ぶことができます。

二日葬
二日葬では、一日目にお通夜、二日目に葬儀・告別式、火葬を行います。このように二日間かけて行う葬儀には一般葬と家族葬がありますが、一般葬は広く関係者に参列いただく葬儀で、家族葬は参列者を親族など身内中心に限定している葬儀になります。同じ二日葬でも、参列者の範囲に違いがあることを覚えておきましょう。二日葬の最短スケジュールは、亡くなった翌日がお通夜、2日後が葬儀・告別式、火葬となります。
一日葬
一日葬はお通夜を省略し、葬儀・告別式、火葬を1日で行う葬儀形式で、参列者を親しい方々に限定する家族葬においても選ばれています。お通夜を省略しているため、菩提寺がある場合は菩提寺の許可が必要になりますが、1日ですべての儀式を終えることができるため、ご遺族の負担が少ないなどのメリットがあります。
一日葬では、亡くなった翌日に葬儀・告別式、火葬を行うのが最短のスケジュールになりますが、亡くなった時刻が夕方以降などで、火葬までに法律で定められている死後24時間の経過措置をとれない場合は、亡くなってから2日後が最短日程となります。
直葬・火葬式
直葬・火葬式はお通夜だけでなく、葬儀・告別式も省略し、参列者が直接火葬場へ集まり、火葬のみを行う葬儀の形です。儀式を省略しているため参列者は必然的に身内中心になり、火葬炉の前で短いお別れをした後、火葬が執り行われます。お通夜や告別式といった儀式がない分、短時間で終えることができ、費用も最小限に抑えられるというメリットがありますが、菩提寺がある場合は、菩提寺の許可が必要になります。
直葬・火葬式では、一日葬と同じく、亡くなった翌日に葬儀・告別式、火葬を行うのが最短のスケジュールになりますが、亡くなった時刻が夕方以降などで、火葬までに法律で定められている死後24時間の経過措置をとれない場合は、2日後が最短日程となります。
葬儀まで最短で行うには?
ここでは、葬儀を最短日程で行うためのポイントをお伝えします。
亡くなってから葬儀までの期間が短いと、ご遺体を安置する期間も短くて済むため、遺体の保存に必要なドライアイスや安置施設の利用料が最小限に抑えられるというメリットがありますが、葬儀を最短で行うためには、その分迅速な対応が必要になることも念頭に置いておきましょう。
葬儀の種類を一日葬や直葬・火葬式にする
一日葬や直葬・火葬式は、儀式を省略している分、葬儀までの時間を短縮することができます。ただし、お見送りの時間が短くなってしまうため、後悔が残ってしまう可能性や、伝統やしきたりを重んじるご親族から反対を受けてしまう可能性も考えられます。また、宗教儀式を省略しているため、先祖代々お付き合いをしている菩提寺がある場合は、お寺の許可を得てから行う必要があります。特にすべての儀式を省略している直葬・火葬式の場合、菩提寺に認めてもらえない可能性も高くなります。万が一お寺からの許可を得ずに直葬・火葬式を行ってしまえば、納骨を認めてもらえず先祖代々のお墓に入れなくなってしまうことも考えられるので注意が必要です。
葬儀社を決めておく
多くの火葬場は個人からの予約を受け付けていないため、火葬場の予約は葬儀社が行うのが一般的です。葬儀の日程は、火葬場の空き状況に応じて決めることになるため、よりスムーズに日程を決めるためには、葬儀社を早めに決めておくことが大切です。
また、病院などで亡くなった場合は、安置場所へのご遺体の迅速な搬送が必要になります。ご遺体の搬送を行うのも葬儀社の仕事になるため、多くの場合、ご逝去後の限られた時間の中で急いで葬儀社を決めることになります。しかし葬儀内容や費用を検討せずにあわてて決めてしまうと、悔いの残る葬儀になってしまう可能性も考えられます。そうならないためにも、事前に葬儀社を決めておきましょう。葬儀社の事前相談を利用すれば、葬儀の流れや費用なども事前に確認でき、いざというときにスムーズに対応できます。
葬儀の日程を決める際の注意点
葬儀の日程を決める際は、いくつか注意すべきことがあります。
年末年始に亡くなった場合は1月4日以降になる
年末年始は、斎場や火葬場が休場となることが多く、場合によっては、葬儀が1月4日以降になってしまうことも考えられます。寒さが厳しい冬場は、火葬場が一番混み合う時期でもあります。それに火葬場の休場日も重なって、普段より予約が取りにくい状況になっていることも多いので、そちらも念頭に置いておきましょう。
僧侶の繁忙期は予約が取りづらい
菩提寺がある場合は、葬儀日程を決める上で僧侶のご都合も重要です。特に、お盆やお彼岸などは僧侶の繁忙期でもあるため、予約が取りづらくなっているので注意しましょう。
葬儀までの期間が長いと安置費用が高くなる
亡くなってから葬儀までの間は、ご自宅または葬儀社の安置施設などでご遺体を安置することになります。特に、いつまでに葬儀を行わなければいけないという決まりはありませんが、ご遺体の安置には、安置施設の利用料金や、ご遺体の状態を保つためのドライアイスの利用料金が必要になります。それらは、一定期間であれば葬儀プランに含まれていることも多いのですが、その期間を超えてしまうと追加料金がかかってしまうため、葬儀までの期間が長いと安置費用が高くなってしまうことは念頭に置いておきましょう。
最短で葬儀を行うと準備までがあわただしくなる
最短で葬儀を行うということは、その分、葬儀の準備期間がタイトになるということです。葬儀を行うためには、参列者への訃報連絡、返礼品や会食の手配、挨拶文の作成など多くの準備が必要になります。決めなければならないことも多岐にわたるため、準備期間が短い分だけあわただしくなり、準備する側の負担は増えてしまいます。ただし、参列者を限定している家族葬であれば、参列者の数か少ない分、一般葬に比べて準備の負担は少なくなります。

葬儀を最短で行うには葬儀社の事前相談を活用しよう
亡くなってから葬儀までの間、ご遺族は葬儀の準備や各種手続きで大変あわただしい時間を過ごすことになります。そんな中で、数ある葬儀社の中から1社を選ぶ作業は手間も時間もかかり大変です。しかし、葬儀社の事前相談を利用して、依頼する葬儀社の目星をつけておくことで、ご逝去後のご遺族のご負担を軽減することができます。また事前相談で葬儀の種類や費用、手配方法などを知っておくだけでも、その後の流れをスムーズに進めることにつながります。
家族葬のらくおう・セレモニーハウスなら、葬儀にまつわるお電話での事前相談を24時間365日、無料で受け付けています。メールや対面でもご相談いただけますので、お気軽にお問い合わせください。
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よくある質問
Q1.亡くなってから葬儀まで最短で何日かかりますか?
亡くなってから葬儀までの日数は、最短で1〜2日です。ただし葬儀日程を決める上では、火葬場の空き状況や僧侶のご都合、ご遺族のご予定などを考慮する必要があります。また、日本では「死後24時間以上経過しないと火葬してはいけない」と法律で定められているため、特にお通夜を省略している一日葬や直葬・火葬式においては、死後24時間経過後に火葬となるスケジュールを考えて組むようにしましょう。
詳しくは「亡くなってから葬儀までの最短日数は1~2日後」をご確認ください
Q2.亡くなってから最短で葬儀を行う方法は?
亡くなってから最短で葬儀を行いたい場合は、一日葬や直葬・火葬式といった葬儀形式を選ぶとよいでしょう。一日葬はお通夜を、直葬・火葬式はお通夜と葬儀・告別式を省略しているため、一日で火葬までを執り行うことができます。また、火葬場の予約を取るのは葬儀社なので、事前に葬儀社を決めておくことで、手配をスムーズに行うことができます。どの葬儀社に依頼するかは、葬儀社が行なっている無料の事前相談などを利用して、事前に比較検討しておくとよいでしょう。
詳しくは「葬儀まで最短で行うには?」をご確認ください
Q3.最短で葬儀を行う場合の注意点は?
最短で葬儀を行うということは、故人とのお別れの時間も短くなってしまうということです。お別れの時間が短いと、心の準備ができないまま火葬が行われてしまい、後悔が残ってしまう可能性があります。また、葬儀の準備期間も短くなるため、ご逝去から葬儀までの間がとても慌ただしくなってしまうというリスクも考えられます。
詳しくは「葬儀の日程を決める際の注意点」をご確認ください

葬祭ディレクター 福井 博乃
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