ご葬儀のこと
公開日:
最終更新日:
家族葬とは?密葬との違いやメリット・デメリット、費用などを解説

家族葬とは?密葬との違いやメリット・デメリット、費用などを解説
家族葬のらくおう・セレモニーハウスの葬祭ディレクターの舟元です。
葬儀の種類が多様化する中、近年では、家族葬を選ぶ方も増えてきています。ただ、家族葬とは具体的にどのような葬儀なのか、一般的な葬儀との違いについて、きちんと把握している方は少ないかもしれません。また、家族葬と混同されやすい葬儀形式に密葬があり、葬儀を執り行う際にはそれぞれの違いを知っておくことが大切です。
ここでは、家族葬の概要や密葬との違い、メリット・デメリットのほか、家族葬の流れ、家族葬を行う際の葬儀社の選び方などについても解説します。
家族葬のらくおう・セレモニーハウスに事前相談する
家族葬とは家族を中心に小規模に行う葬儀の形式
家族葬とは、近親者のみで小規模に行う葬儀の種類です。明確な定義はないものの、一般的には、家族や親族をはじめとするごく近しい人だけで執り行われる葬儀のことを、家族葬と呼びます。参列者の範囲が限定されるため、葬儀の規模は必然的に小さくなり、参列者数は10~30人程度になるケースが一般的です。ただし、家族葬の参列者数に明確な上限や下限はありません。
また、「家族葬」という名称ではあるものの、家族以外の人に参列いただくことも可能です。故人と親しくしていた友人、知人など、家族葬に誰を招くかはご遺族が自由に決めることができます。
家族葬が広まっている背景
近年、葬儀の種類が多様化する中、昔に比べて家族葬を選ぶ方が増えてきました。その背景には、少子高齢化や地域コミュニティの変化などの影響があると考えられています。特に都市部では地域のつながりが薄くなり、大勢の人を招いて大規模な葬儀が行われることも少なくなっています。少子化で兄弟姉妹の数が少なくなり、葬儀にかかる費用面の負担を抑えたいという理由もあるでしょう。
さらに、新型コロナウイルス感染症の拡大により、大勢で集まる密な葬儀を避けるため、家族葬に注目が集まるようになりました。このような背景から、現在では、家族葬は葬儀の種類のひとつとして広く認知されています。
なお、葬儀の種類を検討する際、家族葬が向いているのは、以下のようなケースです。
<家族葬が向いているケース>
・故人の身内だけで静かにお別れしたい場合
・故人が高齢などで、参列者数が少人数になる場合
・葬儀費用の負担を抑えたい場合
家族葬と密葬との違い
家族葬と同様に小規模で執り行われる形式に、密葬があります。密葬とは、家族やごく近しい人だけを集めて内々に執り行う葬儀形式を指します。家族葬と密葬の大きな違いは、葬儀後に「本葬」を行うかどうかという点です。
家族葬は、参列者の範囲は限定されるものの、それ単体で葬儀として完結します。一方で密葬は、原則として、後日開催される本葬やお別れ会とセットであることが前提となっています。密葬は、近しい方々だけでゆっくりと故人とお別れする場として設けられるケースが多く、主に有名人や著名人、会社経営者など、大規模な葬儀が想定される場合に選ばれる葬儀形式です。
ただし、本葬を行わず、ごく親しい身内だけで行う葬儀を密葬と呼ぶ場合もあります。この場合は、著名人などが亡くなった際、訃報による混乱や参列者が増えすぎることなどを防ぐのが主な目的とされています。
家族葬を選ぶメリット
家族葬には、一般葬とは異なるさまざまなメリットがあります。家族葬の主なメリットは、以下のとおりです。

故人とのお別れの時間を長くとれる
家族葬では、参列者が限定されるため、一般葬に比べて挨拶や対応に費やす時間が少なくなります。また、親しい方のみが集まる葬儀なので、周りに気兼ねなく、ゆっくりと故人と最後のお別れができます。精神的・体力的な負担も軽減でき、悲しみと向き合いながら心静かにお別れの時間を過ごすことができるでしょう。
葬儀費用の負担を軽減できる
葬儀にかかる費用を抑えられることも、家族葬のメリットのひとつです。限られた人数で小規模に行う家族葬は、一般葬と比べて、斎場の利用料や飲食費、返礼品費といった費用負担を軽減できる可能性があります。ただし、参列者が少ない分、香典の金額も少なくなりやすい点には注意が必要です。葬儀にかかる費用といただく香典の額のバランスで、最終的な費用負担が変わってくることを念頭に置いておきましょう。
葬儀内容の自由度が高い
家族葬は故人と近しい方々のみで行うため、葬儀内容を自由にアレンジしやすいという点もメリットです。例えば、故人の趣味を反映した装飾や、生前に好きだった音楽を流すなど、個性を大切にした葬儀が実現しやすくなります。故人の希望を尊重しながら、形式にとらわれず、その方らしい葬儀を行うことができるため、ご遺族にとっても思い出に残る特別なひとときになるでしょう。
家族葬を選ぶデメリット
上に挙げたようなメリットがある一方、家族葬にはいくつかのデメリットもあります。葬儀の種類を選ぶ際には、家族葬のデメリットについても理解しておくことが大切です。

家族葬の形式を反対される場合がある
家族葬は近年広まってきたものの、地域や世代によっては理解されにくい場合があります。親族の中には、一般的な葬儀形式を希望し、家族葬に反対する方がいるかもしれません。そのような場合は、家族葬がどのような葬儀形式か、なぜ家族葬を選ぶのかを丁寧に説明し、理解を得ることが大切です。
葬儀費用の負担が実質的に増えるケースもある
家族葬は参列者が少ないため、香典の総額が一般葬よりも少なくなる傾向があります。その結果、葬儀費用を自己負担する割合が増え、思ったほど経済的な負担軽減につながらない場合もあるでしょう。特に、こだわりのある葬儀内容を選んだ場合、費用がかさむことも考えられます。いただく香典が一般葬よりも少ない可能性を考慮し、事前に予算を明確にした上で、必要に応じて内容を調整することが大切です。
参列者の選別が難しい
参列者の範囲を決めるのが難しいことも、家族葬のデメリットのひとつといえます。家族葬には明確な定義がないため、声をかける範囲をあらかじめ決めておかないと、参列者の選別に迷ってしまいがちです。場合によっては、お声がけしなかった方から「なぜ呼ばれなかったのか」という不満を持たれ、トラブルに発展してしまう可能性も考えられます。
また、葬儀に参列できなかった方が後日弔問に訪れるケースも多く、ご遺族の対応が増える場合もあります。参列者の選定や事前の説明を丁寧に行い、可能な限り後々のトラブルを防ぐことが大切です。
家族葬の参列者はどう決める?
家族葬で最も悩ましいのが、参列者の範囲です。家族葬という言葉の響きから「故人の家族しか参列できない」と考える方もいるかもしれませんが、そうではありません。家族葬の場合、誰に参列いただくかはご遺族が自由に決めることができます。
家族葬の参列者を決める際に大切なのは、故人の遺志を尊重することです。家族や親族以外でも、故人が葬儀に参列してほしいと希望していた方や、生前特に親しくしていた方などはお声がけしたほうがよいでしょう。また、近親者は必ず家族葬に呼ばなければいけないというわけではありませんが、後々のトラブルを避けるためにも、迷ったらお声がけするほうが安心です。判断に悩んだ場合は、「故人が最後に、その人に会いたいと思うか」を基準にするのもひとつの方法です。
家族葬にかかる費用は?
家族葬は参列者の数が少ないため、葬儀の費用として多くの割合を占める「施設利用料」「飲食費」「返礼品費」などは、一般葬よりも費用を抑えられます。ただし、実際にかかる費用は、参列者の人数や葬儀内容、地域、依頼する葬儀社などによって異なるため、一概に費用負担を抑えられるとは限りません。
一方で、宗教者へのお布施や、ご遺体の搬送や安置にかかる費用などは一般葬でも家族葬でも変わりません。また、参列者が少ないということは、その分いただく香典も少ないということですから、収支のバランスについても考慮しておく必要があります。家族葬を行う際には葬儀社に相談し、条件と予算を照らし合わせて調整することが大切です。希望する葬儀がどれくらいの費用になるか、葬儀社に事前に相談・確認することをおすすめします。
家族葬の流れ
家族葬の流れは、基本的には一般葬と同じで、主に亡くなった日の翌日に通夜を、翌々日に葬儀・告別式を行います。具体的な内容は宗教や地域によっても異なりますが、一般的な仏式の場合、ご臨終から葬儀までの流れは以下のとおりです。
<家族葬の流れの一例>
1. 危篤・ご臨終
2. ご遺体の搬送・安置
3. 葬儀社と打ち合わせ
4. 納棺
5. 通夜・通夜振る舞い
6. 葬儀・告別式
7. 出棺
8. 火葬・収骨(拾骨)
9. 初七日法要・精進落とし
なお、家族葬を希望する場合は、葬儀社との打ち合わせの際にその旨を伝え、内容などを相談するとよいでしょう。弔電や供花などを辞退する場合は、あわせて葬儀社に伝えておくと安心です。
家族葬を行う際の訃報連絡
家族葬を行う場合は、葬儀にお呼びする方としない方で、訃報連絡のタイミングや内容が異なります。また、人によっては、会社など職場関係者への連絡も必要です。連絡をする相手別に、どのような対応が適しているかを解説します。
家族葬に参列してほしい方
家族葬に参列してほしい方への連絡は、一般葬の場合と同様に行います。故人の訃報とともに、葬儀の場所や日時などを伝えましょう。連絡方法としては、電話で伝えるのが早くて確実ですが、メールや手紙などで知らせる方法もあります。香典や供花を辞退する場合は、訃報連絡の際に伝えておくとスムーズです。
家族葬への参列を依頼しない方
家族葬への参列を依頼しない方に対しては、葬儀後に故人の訃報を伝えるケースが一般的です。参列を依頼しないにもかかわらず事前に訃報を送ると、相手を混乱させてしまったり、誤解を招いたりするおそれがあります。連絡の際には、家族葬を近親者のみで執り行ったことや、事後報告になったことへのお詫びを添えましょう。
もし家族葬の前に訃報連絡をする場合は、葬儀の日時などの詳細は知らせずに、近親者のみで葬儀を行うことや、葬儀への参列はご遠慮いただきたいことを伝える必要があります。
会社など職場関係者
忌引き休暇などの関係上、家族葬であっても、ご遺族や故人の職場へはすぐに連絡をする必要があります。連絡の際には、故人の訃報とともに、「家族葬であること」「参列や弔問は辞退すること」「葬儀の日程や場所などは内密にしてほしいこと」などを伝えてください。
なお、多くの会社では、家族や親族が亡くなった際には忌引き休暇を取得できます。ご遺族の方は、就業規則に従って忌引き休暇を申請し、休暇中の業務に滞りがないようにサポートを依頼しましょう。
家族葬を行う葬儀社の選び方
比較的新しい葬儀の種類とされる家族葬は、葬儀社の選び方にも押さえておきたいポイントがあります。家族葬を行う葬儀社を選ぶ際には、次の点を意識して検討するとよいでしょう。
事前相談に対応してくれる葬儀社を選ぶ
家族葬を行う際は、事前相談に対応してくれる葬儀社を選ぶのがおすすめです。家族葬に対応可能かどうかだけではなく、葬儀に関する疑問や不安を相談できる葬儀社なら、安心して任せることができるでしょう。「疑問点を丁寧に解消してくれるか」「親身になってくれるスタッフがいるか」なども、葬儀社選びの判断材料になります。また、葬儀社によっては家族葬など小規模な葬儀に特化している場合もあるため、そのような葬儀社を選ぶことで、希望に沿った提案を受けられる可能性が高くなります。
事前に見積書を提出してくれる葬儀社を選ぶ
家族葬を行う場合は、事前に見積もりを提出してくれる葬儀社を選ぶことが大切です。前述したように、家族葬にかかる費用は、葬儀内容や葬儀社によって異なります。
多くの葬儀社では、セット料金として基本プランが設定され、オプションによって費用総額が変動します。希望する葬儀を叶えようとしてオプションを追加した結果、費用がかさんで高額になってしまうケースも少なくありません。そのため、契約を結ぶ前に詳細な見積もりを確認し、適正かどうかを判断する必要があります。見積もり後に追加費用が発生しないかどうかも、事前に確認しておきましょう。
病院から紹介された葬儀社を選ばなくてもいい
病院でご臨終を迎えた場合、病院から葬儀社を紹介されることがあります。ただし、紹介されたからといって、必ずその葬儀社を選ばなければいけないということはありません。病院から紹介された葬儀社が、自分たちの希望に最適な選択肢とは限らないため、複数の葬儀社を比較検討することをおすすめします。
家族葬のメリット・デメリットを理解した上で検討しよう
家族葬には、「故人とゆっくりお別れの時間を持てる」「費用負担を抑えられる」といったメリットがある一方、地域や世代によっては理解されにくい、参列者の選別が難しいなどのデメリットもあります。家族葬を選ぶ際には、故人の遺志を尊重しつつ、メリットとデメリットの両方を理解した上で判断することが大切です。また、家族葬は自由度の高い葬儀形式だからこそ、事前に葬儀社に相談しておくことをおすすめします。
家族葬のらくおう・セレモニーハウスなら葬儀にまつわるお電話での事前相談を24時間365日、無料で受け付けています。メールや対面でもご相談いただけますのでお気軽にお問い合わせください。
家族葬のらくおう・セレモニーハウスに事前相談する
よくある質問
Q1. 家族葬の参列者はどこまで呼ぶ必要がありますか?
家族葬には明確な定義がないため、参列者をどこまで呼ぶかはご遺族が自由に決められます。基本的には、故人の家族や親族といった、ごく近しい方々です。また、家族や親族以外にも、故人が葬儀に参列してほしいと希望していた方や、生前特に親しくしていた方などにお声がけすることがあります。
詳しくは「家族葬の参列者はどう決める?」をご確認ください
Q2.家族葬と密葬の違いは何ですか?
家族葬と密葬の大きな違いは、葬儀後に「本葬」を行うかどうかという点です。家族葬は、参列者の範囲は限定されるものの、それ単体で葬儀として完結します。一方で密葬は、基本的に、後日開催される本葬やお別れ会とセットであることが前提となります。密葬は、有名人や著名人などが亡くなった際、近しい方々だけでゆっくりと故人とお別れする場として、本葬とは別に設けられることの多い葬儀形式です。
詳しくは「家族葬とは家族を中心に小規模に行う葬儀の形式」をご確認ください
Q3.家族葬にかかる費用はいくらくらいですか?
家族葬は一般葬に比べて費用を抑えられる傾向がありますが、実際にかかる費用は参列者の人数や葬儀内容、地域、依頼する葬儀社などによって異なります。また、家族葬は香典の金額も少なくなる可能性があるため、収支のバランスについても考慮しておく必要があります。希望する葬儀がどれくらいの費用になるか、葬儀社に事前に相談しておくとよいでしょう。
詳しくは「家族葬にかかる費用は?」をご確認ください

葬祭ディレクター 舟元 竜史
ご依頼・ご相談は24時間365⽇対応 ご相談・お見積り無料
式場・費用・葬儀の流れを詳しく説明
資料を最短即日でお届けします
ご依頼・ご相談は24時間365⽇対応
年間28,700件の葬儀実績※
を持つ私たちにお任せください
葬儀専門スタッフにすぐつながります
※2023年度グループ全社実績(FC等を除く)
京都・大阪・滋賀・兵庫・和歌山・石川の
低価格の家族葬プラン

クレジットカード対応
-
お通夜と告別式を行わず、火葬のみのお葬式
直葬・火葬式プラン
-
会員登録
割引価格 - 76,000円~
税込83,600円
直葬・火葬式プラン
- 1日のみ
- 専用安置施設
- WEB限定価格
-
-
無料会員登録後の割引価格
76,000円~
税込83,600円
-
会員登録
-
お通夜を行わず、告別式と火葬を1日で
一日葬プラン
-
会員登録
割引価格 - 290,000円~
税込319,000円
一日葬プラン
- 1日のみ
- 家族葬専用式場
-
-
無料会員登録後の割引価格
290,000円~
税込319,000円
-
会員登録
-
お通夜と告別式の2日間でしっかり見送るお葬式
二日葬プラン
-
会員登録
割引価格 - 390,000円~
税込429,000円
二日葬プラン
- 2日間
- 家族葬専用式場
-
-
無料会員登録後の割引価格
390,000円~
税込429,000円
-
会員登録
-
生活保護を受けている方の火葬のみのお葬式
福祉葬プラン
- 実質のご負担額
- 0円
福祉葬プラン
- 1日のみ
- 専用安置施設
- 実質のご負担額
- 0円
※各プラン金額には火葬料金・式場利用料金を含みません