訃報連絡のタイミングはいつ？知らせる順番や連絡手段を解説

家族葬のらくおう・セレモニーハウスの葬祭ディレクターの遠藤です。

大切な方がお亡くなりになった時、ご家族がまずやるべきことは、近しい方々への訃報連絡です。
訃報とは、故人と生前関わりのあった方々にご逝去の事実を伝えることですが、その伝え方やタイミングは、相手と故人との関係性によっても変わります。

今回は、訃報の連絡をいつ、誰に、どのような方法で伝えるのかについて解説します。関係者にきちんと訃報を伝えることは、大切な方の葬儀を悔いのないものにすることにもつながります。ぜひ参考にしてください。

家族葬のらくおう・セレモニーハウスに事前相談する

訃報連絡のタイミング

訃報を連絡するタイミングは、大きく分けて３回あります。また、いつ連絡するかは、相手によっても変わります。

亡くなった後すぐ

家族や近しい親族などには、息を引き取った後すぐに連絡をしましょう。また葬儀社への連絡もこのタイミングで行います。というのも、ご遺体の搬送や安置を行うのは、葬儀社の仕事です。特に病院などでお亡くなりになった場合は、ご逝去後、なるべく早く安置場所への搬送が求められます。また早ければ翌日にはお通夜、翌々日には葬儀・告別式となるため、葬儀の準備もすぐに進めなければいけません。そのため葬儀社へも早急に連絡する必要があります。

また、菩提寺がある場合は、菩提寺にも早めに連絡をしておきましょう。葬儀を行うにあたっては、僧侶の存在も欠かせません。葬儀日程を決める際には僧侶のご都合もお聞きしながら進めていくことになるため、早めにお伝えしておくことで、心づもりをしておいてもらえます。

それ以外に、葬儀で受付や会計などのお手伝いをお願いしたい方がいれば、その方にも早めに一報を入れておきましょう。

通夜や葬儀・告別式が決まったとき

故人と生前お付き合いのあった友人・知人や会社の同僚、近所の方などには、通夜や葬儀・告別式の日時や場所が決まってから連絡を入れます。ただし、このタイミングでの訃報連絡は、葬儀・告別式に参列してほしい方に限ります。そのため家族葬などで、葬儀の参列者を限定する場合は注意が必要です。

また、会社勤めの方であれば、忌引き休暇取得のために、職場にも連絡する必要があります。職場への連絡も、葬儀等の日程が決まってからがよいでしょう。

通夜や葬儀・告別式が終わったあと

家族葬のように身内や近親者に参列者を限定する場合は、参列いただく方以外の関係者には、葬儀後に訃報の連絡をすることが一般的です。家族葬の範囲にもよりますが、遠い親族や故人の友人・知人などが対象になります。

ただ、関係者の中には「先に知らせて欲しかった」と思う方もいるかもしれません。後々のトラブルを避けるためにも、関係性に応じて訃報連絡のタイミングを検討することも必要です。

事後の訃報連絡は、初七日を迎える頃までにはしておくようにしましょう。初七日は、お亡くなりになった日から数えて7日目にあたる日になるので、ご逝去後１週間以内にはすべての関係者に訃報を伝える心づもりでいるとよいでしょう。

訃報連絡をする順番

訃報連絡をする順番は、人によって前後する場合もありますが、故人にとって身近な人から順番に連絡をしていきます。具体的には「家族→親族→故人の身近な友人・知人→故人の会社やご家族の会社」といった順番になります。ただ、関係先が多い場合は、一人ひとりに連絡するのが難しいこともあるでしょう。その場合は、代表者に連絡して、みんなに伝えてもらうという方法をとってもよいでしょう。

訃報連絡の方法

訃報の連絡方法は、電話、メール、書面などがあります。
家族や近い親族などへのご逝去後すぐの連絡は、緊急性が高いため電話で行いましょう。またお通夜や葬儀のご案内を含む連絡の場合は、詳細が確認できるようメールでの連絡が適しています。書面での連絡でもいいですが、郵送の時間がかかってしまうため、葬儀前の訃報連絡としてはあくまでも電話やメールの補足として考えておくほうがよいでしょう。一方、時間に余裕がある葬儀後の連絡については、大勢の方にまとめて知らせることができる書面が適しています。

ちなみに、最近はSNSで訃報を伝える方もいますが、SNSは不特定多数に広く伝わってしまうため、特に家族葬など葬儀の参列者を限定する場合は避けたほうがよいでしょう。

書面で訃報連絡する場合のタイミング

書面での訃報連絡は、「死亡通知」ともいわれています。葬儀の案内というよりは、死亡の事実を知らせるという役割があります。この死亡通知は初七日（亡くなった日を含めて7日目にあたる日）までに送るのがよいですが、万が一遅くなってしまった場合でも四十九日（亡くなった日を含めて49日目となる日）までには到着するように送るのがマナーです。もし四十九日も過ぎてしまった場合は、その年の11月中旬〜12月初旬までの間に喪中はがきを送るようにしましょう。

亡くなった後はすぐに葬儀社に連絡しよう

ご家族がお亡くなりになったら、身近な方への連絡とあわせて、すぐに葬儀社への連絡が必要です。葬儀社の手配が遅れてしまうと、ご遺体の搬送・安置など、ただでさえタイトな葬儀までのスケジュールが、よりいっそう慌ただしくなってしまいます。

しかしご逝去直後は、訃報連絡などで多くの時間を取られてしまい、適当に選んだ葬儀社に依頼してしまった結果、悔いの残る葬儀になってしまったというケースも少なくありません。葬儀の満足度は葬儀社の対応やスキルに直結しているので、いざとなった時に信頼できる葬儀社にすぐに連絡できるよう、葬儀社の事前相談を活用するのがおすすめです。

家族葬のらくおう・セレモニーハウスなら、葬儀にまつわるお電話での事前相談を24時間365日、無料で受け付けています。メールや対面でもご相談いただけますので、お気軽にお問い合わせください。

家族葬のらくおう・セレモニーハウスに事前相談する

よくある質問

Q1.訃報連絡はいつ行えばいいですか？

訃報連絡をするタイミングは、「お亡くなりになってすぐ」「葬儀の詳細が決まった後」「葬儀が終わった後」のいずれかで、故人との関係性や、葬儀に参列いただく方かによって変わります。
家族や近い親族にはお亡くなりになってすぐ連絡をし、それ以外の方には葬儀の詳細が決まった後に連絡するのが一般的ですが、家族葬のように参列者を限定する場合は、参列いただく方にのみに事前連絡をし、それ以外の方は葬儀後の事後報告とするのがよいとされています。

詳しくは「訃報連絡のタイミング」をご確認ください

Q2. 葬儀後に訃報を伝える場合のタイミングはいつがいいですか？

家族葬など参列者を限定する葬儀で、葬儀後に訃報を伝える場合は、なるべくお亡くなりになった日も含めて7日後にあたる初七日までに書面で死亡通知を送るのがマナーです。万が一間に合わない場合でもお亡くなりになった日も含めて49日後に当たる四十九日までには届くように手配しましょう。

詳しくは「書面で訃報連絡する場合のタイミング」をご確認ください

Q3.訃報の連絡は何で行えばいいですか？

訃報の連絡方法は、電話・メール・書面の３つがあり、いつ訃報を連絡するかによって使い分けられています。具体的には、緊急性が高いご逝去後すぐの連絡は「電話」、葬儀の詳細などが含まれる場合は、日時などを後から確認できる「メール」、事後報告の場合は「書面」が適しています。
訃報を連絡するタイミングにあわせて、連絡方法も使い分けましょう。

詳しくは「訃報連絡の方法」をご確認ください